情報量の急激な増加によって消費者が個々の情報に接触する時間が減少し、既存の巨大メディアもかつての優位性を失いつつあります。そして企業が発するメッセージもこの情報量の急増による影響を受けています。

また、SNS、YouTubeといったソーシャルテクノロジの浸透によって、企業やメディアによる発信情報と消費者による発信情報は同次元のものとして扱われるようになりました。情報の取捨選択は消費者自身に委ねられているため、制御可能な範囲を超えて拡散した企業情報は、断片的なままで受け取られてしまうという危険性を孕んでいます。

また一方では、20世紀に始まったグローバル化の波が製造、金融からインターネットへ、更には、流通、小売へと広がり、消費者行動が空間を超えて世界中で同時に発生する、プラットフォーム共通化とでも呼ぶべき事態が起こっています。インターネットによって消費者と企業（プロフェッショナル）との間で情報伝達速度の差がなくなった今日、こうした“プロシューマ”化した消費者とどう共存していけばよいのでしょうか。

こうした変化によって、以前にも増して企業と消費者の間では情報の透明性、オープン性が求められています。企業が厳しい競争にさらされている昨今、企業は自らの経営を可視化させ、経営効率を上げていかなくてはなりません。また同時に、企業を取り巻くこうした経営環境の変化に対して、マーケティング活動も素早く、柔軟に軌道修正していく必要があるのです。